複合機でも大丈夫？

自分の国の選手を見たいなら、たとえ何十位でも、しかも二四時間、自分が好きなときに見ることができます。
こうしてインターネットによって、それまでとは全然違うオリンピックの鑑賞が可能になったのです。
このように、インターネットのユーザーに大きなインパクトを与えたのですが、もっと別なところにも大きなインパクトが及びました。
それは、その大会の公式スポンサーとして巨額の資金を拠出していた、別の大手コンピュータ会社です。
インターネットでオリンピックを流したスポンサーは、大会スポンサーではなかったコンピュータ会社でした。
いまとなっては、どうしてそれが許可されたのかとても不思議ですか、当時はインターネットの「実験」ということでOKとなったようです。
それはともかく、同じオリンピックに関わりながら、インターネットによるオリンピックが、少ない投資で大きな宣伝効果をえたこと―インターネットによる宣伝効果の大きさ、コスト・パフォーマンスのよさ1に、公式スポンサーだった大手コンピュータ会社は、たいへん驚き、くやしい思いをしたのです。
このことがきっかけとなり、ビジネスの世界の多数の人間が、インターネットは、宣伝効果の面で大きな可能性があるのではないかということに気がつきました。
つまり、インターネットの商業価値に、ビジネス世界が気づいた一大事件だったわけです。
双方向性が宣伝効果を飛澤させるインターネットでは世界中の人が自由に情報を見ることができるので、たいへん大きな数の人たちに向けて情報を発信することができます。
これは、ビジネスメディアとしてもたいへんな力です。
とくに、これまで不可能だった大きな数の消費者を、しかも個別で双方向的に相手にできうるということは、商品を宣伝していくという面で、それまで全くなかったたいへん大きな効果をもっているということです。
双方向性を利用して、アクセスしてきた人の記録をとることができるということは、プライバシーその他の問題もありますが、ビジネス面ではとても重要なことです。
先ほどのオリンピックの場合も、ある国の人はどんな選手の情報をよく見ていたか、逆にある選手はどんな人びとに頻繁に見られたかというような分析が簡単にできてしまう。
メディアとしての可能性これはあらゆる広告メディアのなかで、これまで全然できなかったことです。
マーケット・リサーチの分野でも、せいぜい千人規模のモニターユーザーのデータをもとに統計的に処理していますし、テレビの視聴率にしても―最近は少し違ってきましたが人数まではだいたいわかっても、どんな人が見ているのかは、推定するほかありませんでした。
それがインターネットでは、確実な情報として情報提供者のほうに戻ってくるようにできるということが意識されはじめたのです。
いまではインターネットは、広告メディアとしての側面がたいへん有効に使われるようになっています。
これまでは雑誌や新聞の広告ページには必ず問い合わせの電話番号やファックス番号か書いてありましたけれど、徐々にインターネットのURLが書いてあるケースが増えています。
これは雑誌などの広告でおおよそのイメージを伝えておいて、さらに興味をもった人に対しては、インターネットで細かい情報を提供しようというものです。
たとえば自動車ならばどんな形式があるか、価格はどうか、色はどんなものがあって、どんなオプション部品があるのか、など。
自動車を買おうというときにはいろいろなことが知りたいものですが、これを従来のカタログで実現しようとするのはたいへんです。
不可能ではないかもしれませんが、―冊で何千円もするようなものになっては実用的とはいえないでしょう。
インターネットではそれが可能で、しかも基本的なコストは変わらない。
これは宣伝メディアとしては革命的なことです。
さらに、チェックイン・レジストレーション(情報を得るときに、自分自身に関する情報を示すこと)を要求することによって、その情報を求めてきた人についての細かいデータを集めることが簡単にできる。
情報を提供するときに、こうした手続きをもうけることには是非の議論があるかもしれませんが、これまでも多くの人は、自分がどういう人であるかというアンケートには比較的よく応じてきたことを考えれば、広告メディアとしてはそれほど心配はいらないように思えます。
新しい通信販売
次に、広告を見て、買いたいと思った人びとに対する販売のメディアとしても、インターネットが使われるようになります。
これは新しい通信販売といえます。
これまでの通信販売ではむずかしかったことが、インターネットで可能となっています。
メディアとしての可能性たとえば洋書の販売が、インターネットで行われています。
これは、ユーザーは単なる洋書のデータベースを引いて、本を発注するだけです。
すると、実際にその国の書店なり出版社に発注されるようになっているのです。
そしてそこから国際宅急便で、本が直接送られてきます。
こんなメカニズムが実際に稼働しています。
インターネットでは、このような連携ができるので、従来の購買のやりかたとはまったく異なった仕組みを作れるのです。
このようにインターネットが販売のメディアとして使われるときの大きなポイントは、決済をどうするかという点です。
クレジットカードを使うことにしようというときに、インターネットはオープンなメディアだからセキュリティが心配だ、つまりクレジットカードの番号が途中で漏洩して悪用される危険がある、という問題が出されました。
けれども、この間題はすぐに解決され(その仕組みは五章で説明します)、販売の多くの事例が登場しているのが現状です。
そしてアイディアによってはこうしたことが、ほとんど個人でできるというところが、インターネットの特徴です。
よく知られている例としては、アメリカの学生がCDの販売を始めたところ、多数の注文が殺到しました。
インターネットで、世界中からの注文を集めて、CD会社に直接発注して、直接発送させるのです。
ここでは、従来なら不可欠だった在庫や在庫置き場、仕入れなどということは概念としてすら必要ないわけです。
日本では、不要になった中古のコンピュータの情報を集めて、販売を仲介している主婦の例もあります。
いままでのビジネスでは壁になっていた、資本の準備や、地理的な制約を簡単に越えることができるという意味で、たいへん大きな可能性をインターネットは拓いています。
そこには、国際的なビジネスや経済活動、さらには従来の貿易にかかわる取り決めと、どう関係していくか、大いに議論の余地がありますし、解決しなければならない問題がありますが、可能性がたいへん大きいことは、間違いありません。
雇用も変えるさらに、雇用のメカニズムとしてインターネットを使えないかという大きな期待が出てきています。
もともと雇用の分野におけるメディアへの要求というのは、商品の販売の場合とはかなり異なります。
普通の商品の場合、その情報をマスメディアで流すというのはある程度、相性メディアとしての可能性がよいのです。
それは、買い手の個性というものはあったとしても、しょせん提供する商品そのものがマスプロダクトだからです。
つまり均一的なメディアで均―的な情報を均―的に配るということで相関関係がある、といえます。

そこで、複合機ならばどのような複合機指導事項になるかを考えたいと思います。
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